みなさん、こんにちは。youtubeで簿記3級講座を展開しておりますが、それをブログでも紹介します。動画が良い方は下の動画をどうぞ。
現金過不足
現金過不足については、すでに学習していますが、決算になっても過不足の原因がわからない場合の処理を見てみましょう。
(例題)
期中に生じた現金過不足(300円)の原因が不明のままであったため、雑益・雑損として処理する。
現金が多かったものの、その原因がわからない場合には、決算時に「雑益」として処理します。
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
現金過不足 | 300 | 雑益 | 300 |
逆に現金が少なかったものの、その原因がわからない場合には、決算時に「雑損」として処理します。
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
雑損 | 300 | 現金過不足 | 300 |
経過勘定
翌期の費用を先に払った場合や当期の売上を翌期に受け取る場合などには、決算時に調整をする必要があります。
(例題)
×年6月30日に向こう1年分の保険料1,000円を現金で払っていたところ、×年12月31日の決算日を迎えた
1,000円の保険料は、今期の6ヶ月分と翌期の6ヶ月分の合算です。したがって、翌期の6ヶ月分については翌期の費用とする必要があります。
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
前払保険料 | 500 | 支払保険料 | 500 |
翌期の保険料(500円)を減らします。費用が減るので貸方に記載をします。
借方は、「前払保険料」(資産)とします。
(例題)
×年6月30日に向こう1年分の手数料1,000円を現金で受け取っていたところ、×年12月31日の決算日を迎えた
1,000円の手数料は、今期の6ヶ月分と翌期の6ヶ月分の合算です。したがって、翌期の6ヶ月分については翌期の収益とする必要があります。
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
受取手数料 | 500 | 前受手数料 | 500 |
翌期の手数料(500円)を減らします。収益が減るので借方に記載をします。
貸方は、「前受手数料」(負債)とします。
(例題)
×1年6月30日に現金1,000円を年利率6%で借り受けたところ、×1年12月31日の決算日を迎えた。なお、金利は×2年6月30日に借入金ともに返済する。
今期の6ヶ月分の金利(1,000円×6%×6/12=30円)を支払っていません。決算時に今期の費用とする必要があります。
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
支払利息 | 30 | 未払利息 | 30 |
支払利息を今期の費用とするため、借方に記載をします。
貸方は「未払利息」(負債)とします。
(例題)
×1年6月30日に現金1,000円を年利率6%で貸し付けたところ、×1年12月31日の決算日を迎えた。なお、金利は×2年6月30日に借入金ともに受け取る。
今期の6ヶ月分の金利(1,000円×6%×6/12=30円)を受け取っていません。決算時に今期の収益とする必要があります。
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
未収利息 | 30 | 受取利息 | 30 |
受取利息を当期の収益とするため、貸方に記載をします。
借方は「未収利息」(資産)とします。
減価償却
土地以外の固定資産の多くは時間の経過と共に価値が下落します。
たとえば、築10年や20年の建物は新築時よりも価値が下落するのが普通です。
その価値の下落を決算時に反映させるのが減価償却です。
(例題)
×年12月31日の決算日に営業用車両の減価償却を定額法により行う。この車両は×年1月1日に1,000円で取得したもので、耐用年数5年、残存価額は取得原価の10%である。
減価償却は、定額法と定率法に分かれます。定額法は毎年「定額」を減価します。定率法は毎年「定率」(固定資産の価値に一定割合(%)をかける)を減価します。
3級では「定額法」を理解しましょう。

耐用年数5年、残存価額は取得原価の10%とは、5年後、取得価格の10%の価値になってしまうという意味です。
したがって、本例の場合は、1,000円×10%=100円になります。ということは、5年間で(1,000円−100円)=900円分、減価するわけです。定額法では毎年「定額」で減価します。
とすると、1年あたりの減価額は900円÷5=180円となります。
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
減価償却費 | 180 | 車両 | 180 |
減価した分、車両(資産)の価値が下がりますので、貸方に記載をします。
借方は減価償却費(費用)とします。
この仕訳を直接法といいます。
一方、間接法という仕訳もあります。
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
減価償却費 | 180 | 減価償却累計額 | 180 |
間接法では、直接法と異なり「減価償却累計額」という勘定を使います。
(例題)
前記車両を×年6月30日に900円で売却し、代金を現金で受け取った
期の途中で売却しました。したがって、減価償却も6ヶ月分にする必要があります。
1年分が180円でしたから、6ヶ月分で90円となります。
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
現金 固定資産売却損 | 900 10 | 車両 | 910 |
90円減価償却したということは、車両の価値は(1,000−90円=)910円です。それを900円で売ったわけですが、10円損したわけです。それが、固定資産売却損となります。
なお、間接法では以下のとおりです。
借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
現金 減価償却累計額 固定資産売却損 | 900 90 10 | 車両 | 1,000 |
車両は1,000円のままです。減価償却累計額を借方に記載します。
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